警備業の夜間施設警備・パート社員

東洋ワークセキュリティ株式会社 立川営業所

正社員 契約社員 アルバイト・パート

勤務地

東京都 中野区

雇用形態

正社員 、 契約社員 、 アルバイト・パート

給与

応相談

掲載日

2日前

特徴・待遇

ホテル 警備業務 レストラン 運転 経験不問 普通自動車第一種免許 社会保険完備 労災保険 有給休暇あり 退職金制度あり 交通費全額支給 賞与あり 制服あり 制服貸与 研修あり シフト制 フルタイム歓迎 変形労働時間制 アルバイト・パート 正社員 契約社員

基本情報

受付年月日

2025年10月28日

紹介期限日

2025年12月31日

受理安定所

立川公共職業安定所

オンライン自主応募

産業分類

警備業

トライアル雇用併用

希望しない

事業所情報

事業所番号

1315-927047-5

事業所名

東洋ワークセキュリティ株式会社 立川営業所

所在地

東京都立川市錦町3-1-13 立川ASビル4F

従業員数

3300

資本金

4,000万円

事業内容

施設の守衛、駐車場などでの車両誘導、イベント会場での安全確保
など警備サービスを通じて地域に安全と安心を提供しています。ま
た建物の清掃管理など、新たな事業分野の開拓を推進しています。

会社の特長

全国に47営業所を展開し、高い技術力とネットワークを構築して
います。警備サービスの分野では東北で最大規模、盤石な経営のも
と、社員育成に力を入れ、サービス品質の向上に努めています。

代表者名

勝又 和成

労働組合

なし

雇用情報

雇用形態

パート労働者

雇用期間

雇用期間の定めあり(4ヶ月以上)

就業場所・応募要件

就業場所

東京都中野区弥生町 ※詳細はハローワーク窓口へお問い合わせください。

最寄り駅

東京メトロ方南町駅

転勤の可能性

あり

勤務条件

休憩時間

60分

週所定労働日数

2

給与・待遇

基本給(月額平均)又は時間額

1,402円〜1,780円

その他の手当等付記事項

〇施設警備業務2級所持の方には資格手当として
 1,000円/日を支給します。
〇日給制です。
 月給=日給額×月平均労働時間
〇交通費・深夜手当は別途支給します。

通勤手当

実費支給(上限あり)

福利厚生・制度

退職金制度

なし

選考・応募

採用人数

1

選考方法

面接(予定1回)

応募書類等

ハローワーク紹介状,

担当者

岩渕

特記事項

特記事項

*加入保険・年次有給休暇の付与は法定どおり〇20代から60代のさまざまな年代の方が活躍中異業種から転職した方や定年後勤務のシニアの方、新卒・第二新卒の方もいらっしゃいます。〇経験や資格不問・未経験者も歓迎お仕事は簡単に覚えていただけます。入社後は営業所で4日間の座学研修があり、実際の現場では先輩社員による実地研修があります。〇キャリアアップ支援制度あり会社査定により年2回の賞与や年1回の昇給があります。会社が費用を全額負担した国家資格取得支援制度もあります。事前の社内勉強会も実施しあなたの試験合格を応援します!資格取得後は資格手当1,000円/日が支給されます。〇直行直帰可〇必要な制服・空調ウェア・防寒着・備品は無償貸与いたします。
○面接日程の調整をいたしますので、事前に電話連絡をお願いいたします。連絡可能時間9:00~18:00

事業所からのメッセージ

〇年齢不問・長期安定雇用
 警備現場社員については募集年齢に上限がありません。
 シニアの方も活躍しています!(正社員は60歳定年)
〇多様な雇用形態を実現可能
 フルタイム正社員、フルタイム契約社員、パート、アルバイト等
 社員の方にあった就業形態をご用意しております。
〇全国に40以上の拠点設置
 突然の転居があってもお仕事を続けられるように対応します!
〇社員の国家資格取得を応援
 当社の警備業務検定2級の合格率は94%(2024年3月度)
〇有給休暇の取得チェック
 社員全員が適正に有休を取得できているかチェックしています!
〇研修・面談・サポート体制充実
 階層ごと・業務ごとの研修や上長との面談を適宜実施し、
 お仕事の疑問やお悩みをともに解決していきます。
〇シフト制・希望休制
 警備現場社員の方には原則シフトで勤務していただきます。
 平日のお休み希望に有休を使用する必要がありません。
〇日払い制度あり
 日払いのご相談もお受けいたします!(会社規定あり)

情報ソース: Hello Work

企業情報

東洋ワークセキュリティ株式会社 立川営業所

施設の守衛、駐車場などでの車両誘導、イベント会場での安全確保 など警備サービスを通じて地域に安全と安心を提供しています。ま た建物の清掃管理など、新たな事業分野の開拓を推進しています。